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うち、海外よりも国内旅行

うちは昔から旅行が好きであちこちに出ている。まだ海外に行ったことなく、ひたすら国内旅行一筋です。海外に行く​​のもいいが、まず日本の名所すべてにしてからしようと考えている。最近行ってきたのは伊勢神宮です。伊勢神宮は、一歩通りを過ぎると、瞬時に爽やかな空気に包まれた境内を歩いているだけで癒されるような浄化されるようなとても気持ちが良い場所だ。また行きたいと思う観光スポットの一つだ。国内にはこんな素敵なところがたくさんあり​​ますが、まだ行っていないところが多いので、今後も、"我々は、海外よりも国内旅行"となるだろう。
私は、修学旅行などは行ったことがありますが、いわゆる卒業を目前に休みが増える頃、友達と卒業旅行の企画を行ってみたかったのですが、いつも企画倒れで終わっている。そこで、最終的に卒業旅行という思い出を作ることができないまま、そしてこれからもないので一生ないでしょう。別の学校に関係なく、何かを卒業すると、ひとつの旅なら可能かもしれませんね。
　松本龍前復興担当相が大震災に絡む問題発言で引責辞任したことは記憶に新しい。彼の人物像や菅直人首相の任命責任は他稿に譲るとして、今回は松本氏が問題発言の中で触れた「オフレコ」について再考してみたい。

　松本氏に公人としての自覚が決定的に欠如していたのは間違いないが、筆者は彼の傲慢（ごうまん）な態度を放置していた現場記者の姿勢に関しても大いに疑問を感じる。政治家や経済人の“濫用”を防ぐ意味でも、オフレコについて考えてみたい。

●オフレコの定義

　「今の言葉はオフレコです。書いたらその社は終わりだから」――。

　7月3日、松本前復興担当相が宮城県庁で村井嘉浩知事と面会した際に発した言葉だ。この言葉に至る前段階の乱暴な物言いが、松本氏の大臣辞任につながったわけだが、筆者はこのニュースに接した際の記者たちの様子に空いた口がふさがらなかった。

　テレビ映像を見る限り、知事応接室の壁際には、新聞やテレビの記者が数人取材していたが、誰一人としてこの発言に怒りをあらわにする人物がいなかった。それどころか、小さな笑い声さえ漏れ聞こえた。

　まず、松本氏と村井知事の面談はオープンなものであり、原則として「オフレコ」扱いではない。松本氏の常識が欠如していたということを除いても、記者という仕事柄、黙って見過ごせる内容ではないはず。

　もう一点。「書いたらその社は終わりだから」と露骨に圧力をかけられているにも関わらず、異論を唱える記者がいなかったことは、筆者の目には異様な光景に映った。筆者の古巣である時事通信社の手引書『用字用語ブック』から、「人名等の書き方／匿名にする場合」の項目を引用してみる。

　「ニュースの対象となる人や組織（学校、企業、官公庁、団体など）は実名で報道するのが原則であり、匿名扱いはあくまでも例外とする。しかし、未成年者の犯罪など法律の規定がある場合、書かれる人の名誉やプライバシーなど人権を損なう恐れがある場合、氏名を出すと本人や関係者に迷惑を及ぼす恐れがある場合などは、原則として匿名にする」

　他の新聞、テレビも同じようなマニュアルがあるはずだ。これを先の面談の場に当てはめれば、松本氏の言い分がいかに横暴かが分かる。

　松本氏と村井知事の面談は県庁の記者会や国会関係の記者クラブで予定が通知されていたはずであり、明確な「オープン扱い」。記者側がより深い背景説明を求める意味で、あるいは取材される側がより理解を深めてもらう、または露骨な情報操作を画策し、あらかじめ記者側と合意した上で行う「バックグラウンドブリーフィング」ではなかったはずだ。

　筆者は経済畑取材が中心であり、永田町の常識が欠如している。首相官邸や与党幹部の会見が一定の区切りを経て「バックグラウンドブリーフィング」に切り替わることがあると聞いたことがあるが、松本氏のようなケースでオフレコが適用されるとは聞いたことがない。

●怒らぬ記者などいらない

　10年ほど前、筆者も同じようなケースに遭遇した。

　ある経済官庁の定例会見で担当局長が口を滑らせ、「ここはオフレコでお願い」と懇願したのだ。もちろん、会見場に詰めていた記者全員が声高に「ノー」を突きつけた。同時に、内外の通信社の速報担当者は会見場から飛び出して速報を打ち、局長の発言を一字一句読者に届けたのは言うまでもない。

　筆者は駆け出し時代、先輩記者から以下のようなことを厳しく教えられた。「会見や個別インタビューのアポが取れたら、オフレコは原則ナシ」。オフレコを強要されたら、特オチ（1社だけネタを逃すこと）でも構わないとさえ言われた。

　先の面談についても当日、あるいは翌日にテレビや新聞で事実関係が報じられ、松本氏辞任の直接の原因になったのは明白だ。彼が強要した「オフレコ」は通じなかったわけだが、本来ならばあの面談の場で、顔を真っ赤にして怒る記者がいるはず、というのが筆者の率直な感想なのだ。

　件の面談のあと、取材陣の間でどのようなやりとりがあったのか、筆者は知る由もないが、このうちの数人は上司に叱責（しっせき）されたのではないか。

　SNSや動画サイトの発達とともに、政府要人やニュース素材となる人間の情報は、一次情報として一般の読者や視聴者の手元に届くようになった。換言すれば、取材する側の姿勢も同じように可視化されているのだ。

　記者は読者や視聴者の代理である。横暴な権力者に接した際は、面談の場の空気を壊してでも怒る必要があるのではないか。その場で感じた違和感や怒りが、読者に届くはずだ。現場の第一線を離れた元同業者として、怒らぬ記者などいらないと声高に言いたい。　

【相場英雄，Business Media 誠】

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