デイリーの参考ページ

家庭教師と目的別のプロセスについて

家庭教師しなければならないのは、非常に増加していた。要求側も家庭教師の要件が増加しているようです。目的の星に基づいてコースを選択することが必要になるです。子供の学力を伸ばしていく工夫をしていくことを考えなさい。名門だから必ず良いというわけではありません。
webデザイナーに憧れる人は多いと思います。でも仕事をするためには、様々なスキルが必要のようです。 PhotoshopやFlash、イラストレーターなどのソフトウェアを扱うことが必要です。それはソフトウェアの購入などにもお金がかかります。お金に余裕があるなら、学校に行って勉強するのが近道です。独学自信のある方本を購入しようとする方法もあります。実際に独学で勉強webデザイナーになられた方もいらっしゃいます。事業的に難しいが、魅力的なのは間違いありません。
　10日の米国株式市場では、NYダウは3日続落、ナスダック総合指数は反発した。ポルトガルやスペインは12〜13日に今年最初の中長期国債の入札を予定しており、順調に消化できるかどうか、市場に警戒感が広がった。市場では、ギリシャとアイルランドに続き、ポルトガルが欧州連合（EU）などに金融支援を要請するとの思惑が出た。これが上値抑制要因となった。なお、欧州国債市場では、過剰な財政赤字を抱える国の国債利回りが急上昇している。また、通常取引終了後にアルコアが10年10−12月期決算発表することも、買い手控え要因となった。

　NY円相場は対ドルで続伸し、対ユーロでは3日続伸した。一時1ユーロ＝106円83銭と、昨年9月14日以来約4カ月ぶりの高値を付けた。NY原油先物相場は3日ぶりに反発。NY金先物相場は5日ぶりに反発した。シカゴ日経平均先物（円建て）は10445円7日の大証終値比105円安だった。

　NYダウの軟調、円高、欧州懸念の強まりを受け、本日の日経平均は3日ぶりに反落する見通し。想定レンジは10300円〜10500円。主力の輸出関連が利益確定売りに押されそう。また、国内勢の持ち合い解消売りも相場の足を引っ張るだろう。

　外資系証券9社経由の寄り付き前の注文状況は、売り1340万株、買い1660万株、差し引き320万株の買い越しとの観測。金額ベース（9社）でも小幅買い越し。

　米国系証券は売り買い交錯、欧州系証券は買い越しだという。売りは電機、自動車、銀行、機械、証券、鉄鋼、小売、化学、REITなど。買いは商社、自動車、電機、化学、食品、サービス、銀行、建設、石油、精密など。（編集担当：佐藤弘）

【関連記事】
今週の株式相場　需給改善で堅調相場継続も、持ち合い解消売りは警戒
明日の注目材料／オンワードHD、ヴィレッジV、グラファイトD、イマージュなど
銘柄パトロール（3）：Uアローズ、日本エンター、インテリックス、JXなど
銘柄パトロール（2）：ニチコン、JVCKWHD、日立、THK、日揮など
銘柄パトロール（1）：トヨタ、安川電機、高岳製、ソニー、りそなHDなど


　7日のNYダウは続落し、ナスダック総合指数は3日ぶりに反落した。マサチューセッツ州の裁判所がウェルズ・ファーゴとUSバンコープが差し押さえた住宅について、両行に差し押さえの権利があったとは認められないとの判決を下したと伝わったことが嫌気された。

　なお、昨年12月の米雇用統計では、失業率は9．4％と、前月比0．4ポイント改善した。改善は6カ月ぶりのことで、2009年5月以来1年7カ月ぶりの低水準だった。市場予測の平均の9．7％よりも大幅に良い結果だった。一方、非農業部門の雇用者数は前月比べ10万3000人の増加にとどまり、市場予測の約15万人増加を下回った。

　今週の日経平均は昨年12月のSQ値10420．74円を上回って推移する限り、好需給を背景に、堅調推移を続ける見通しだ。想定レンジは、下値は25日移動平均線（7日現在、10287．73円）、上値は10818．27円（昨年7月14日の高値9807．36円から9月1日の安値8796．45円までの下げ幅1010．91円を、ネックラインである9807．36円に足した10818．27円）とみている。

　買い主体は引続き、外国人投資家だ。外国人は米国が追加緩和に踏み切った昨年11月第1週から12月第5週（27〜30日）まで9週連続で日本株を買い越している。この間の買い越し額は約9500億円だ。なお、外国人は昨年、年間では2年連続で買い越した。買越額は3兆2104億円の買い越し（前年は1兆7775億円）。

　一方、国内勢の売りは継続する見通しだ。2010年の投資部門別売買動向では、個人は2年連続で売り越し、売越額は2兆2771億円と、09年の8666億円から2．6倍に膨らんだ。また、金融庁は、保険会社の支払い能力を示す「ソルベンシー・マージン比率」の計算法を12年3月期から厳格化する方針のため、生保・損保各社は株式の保有量圧縮を急ぐだろう。また、3月決算を控え、都銀・地銀等や事業法人も、持合い解消売りを、今後加速させる可能性が高い。これが今週以降も、日経平均の上値抑制要因になる見通しだ。

　このような「外国人投資家買い＋持合解消売り」という需給面を考慮すると、持合い解消売りの出難い、中小型株や、新興市場の銘柄を、短期スタンスの投資家は狙うだろう。また、低PBR銘柄、高配当利回り銘柄、信用取り組み妙味のある銘柄、スマートフォン、タブレット端末、電気自動車等のテーマに乗る銘柄、などの選別物色が行われる公算も大きい。（編集担当：佐藤弘）

【関連記事】
明日の注目材料／オンワードHD、ヴィレッジV、グラファイトD、イマージュなど
銘柄パトロール（3）：Uアローズ、日本エンター、インテリックス、JXなど
銘柄パトロール（2）：ニチコン、JVCKWHD、日立、THK、日揮など
銘柄パトロール（1）：トヨタ、安川電機、高岳製、ソニー、りそなHDなど
東京株式大引け続報：米雇用統計前に売り買い交錯、指数は小幅続伸