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卒業旅行は、一生の思い出を持っている。

私が卒業旅行をしたのは12年前。今もその時のメンバーと離れていたが、連絡をしています。皆バラバラになってしまいましたが、卒業旅行のメンバーの友情は変わらないままですね。私達がすべておばあちゃんになったら、その時は還暦でも、また旅行に行こうかと話しています。本当に一生の思い出になるので、ぜひ行ってください。
今年は大地震の年でした。国内旅行も自制する雰囲気が漂う中価格帯のことを躊躇してしまった人も多かったのではないかと思います。実は我が家もそうだった。長男は来年から小学生に入学するため、保育園時代最後の思い出に計画していたのですが、停止してしまいました。来年こそどこか国内旅行に行きたいと思っています。
　［フランクフルト／マドリード　４日　ロイター］　スペインのサルガド経済・財務相は３日、サパテロ首相らと緊急会合を開き、４日に計画している中期債２本の発行を予定通り実施することを決めたと明らかにした。

　同相は、サパテロ首相や他の政府当局者との会談後に記者会見を開き、「われわれは緊張があと数日続くとみているが、４日の国債入札は実施する」と述べた。

　サパテロ首相は予定していた休暇を延期して緊急会合を開いたという。

　スペインは４日に入札を通じ、最大で３５億ユーロ（５０億ドル）の国債を発行する予定。

　しかし、欧州のソブリン債務危機が波及するとの懸念が高まり、スペインとイタリアの国債利回りは過去数日、１４年ぶり高水準に達している。

　３日の取引ではスペインの１０年債利回りが一時６．５０％まで上昇。その後は６．２７％にやや低下して取引を終えた。投資家の間では、スペインが長期的に債務のファイナンスを継続できなくなるとの懸念が広がっている。

　アナリストは、利回りがさらに上昇し、その水準が何カ月も続けば、スペインはギリシャやアイルランドなどと同様、国際的な支援策を受けざるを得なくなるとみている。

　コンサルタント会社４キャストのアナリスト、ジョー・トムキンズ氏は「サパテロ首相が休暇をキャンセルしたことは、状況が差し迫っていることを示している。利回りは７％が心理的な節目となっており、その水準でファイナンスを続けることは不可能だ」と語った。

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　４日の東京株式市場で、統合協議開始が伝えられた日立製作所と三菱重工業の株価が急伸している。

　東京証券取引所は同日午前、事実確認のため、午前８時２０分から両社の株売買を一時停止したが、ともに「事実はない」などとするコメントを発表したことで、９時１６分から取引が再開された。日立、三菱重工ともに買い気配で始まり、９時２０分現在、日立が前日終値比１５円高の４７８円、三菱重工が同１８円高の３６７円まで買い進まれた。

　両社だけでなく、日立の連結子会社も軒並み、株価を上げている。主なところでは日立化成工業が一時３９円高の１５３７円、日立金属が同２１円高の１０８０円、日立電線が同１２円高の２３９円、日立建機が同５９円高の１７５６円まで買われた。関連銘柄として思惑買いが進んでいるもようだ。

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　米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のドナルド・コーン前副議長など元ＦＲＢ高官3人は3日までにウォール・ストリート・ジャーナルとの独占インタビューで、米経済が低迷を続ける一方でインフレが落ち着くならば、、ＦＲＢは量的金融緩和第3弾（ＱＥ3）を検討する必要が出てこようとの見方を明らかにした。ただ3氏とも、ＱＥ3は万能薬にはならないとくぎを刺した。

　インタビューに応じたのはコーン氏のほかビンセント・ラインハルト、ブライアン・マディガンの両氏で、3人ともＦＲＢ金融局長を経験している。

　コーン氏は、3人の中で景気認識が最も楽観的で、米国が景気後退に陥る可能性を約20％とし、今年上半期に景気鈍化に見舞われたのは、主として食料品やガソリン価格の高騰のほか、東日本大震災に伴う世界的なサプライチェーンの混乱など一時的要因に基づくものだとの見解を変えていない。ただ、この見方に疑問を持ち始めていることを認めた。

　コーン氏は、ＦＲＢには依然として、いくつかの景気下支え策があるとしながらも、オプションは「限られている」と指摘。ＦＲＢは景気が本当に失速したのかどうか見極めてから行動を起こすと予想し、景気失速と判断した上でインフレが低下していれば、ＱＥ3を「真剣に検討」するだろうと述べた。

　2日に成立した国債発行限度引き上げ・財政赤字削減法については、同氏は不確実な部分が多く、ＦＲＢとしては金融政策を決定するのが難しくなったと指摘。不透明な具体例として給与税の扱いや議会の超党派委員会による赤字削減の具体案づくりを挙げた。

　ラインハルト氏は、「われわれは地上すれすれをゆっくりと飛行しており、ショックに耐える力は弱まっている」との認識を示し、景気後退に見舞われる可能性を40％とした。ジョージタウン大学教授のマディガン氏は、6月に終了した6000億ドルに上る国債購入プログラム（ＱＥ2）について、米経済に「比較的緩やかな」プラスの効果をもたらしたと述べ、限定的ながら評価を与えた。

　またラインハルト、マディガンの両氏は、フェデラルファンド（ＦＦ）金利はおそらく2012年半ばまで超低水準にとどまるとの見通しを明らかにした。

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